でも、そういうことは日本だけでもないような気がする...
そういや、『 暴かれた９．１１疑惑の真相 』と著者が同じですね...。
日本マスコミ「臆病」の構造 著者名：ベンジャミン・フルフォード（著）
出版社：宝島社
出版年：2006.10
ISBN ：4796655018
カナダ人ジャーナリストが見た日本マスコミの実態。
著者が日本でのジャーナリストとしての活動の中で見たこと、が
そのままに（日本人ゆえの先入観なしに）書かれてある。
ただ、客観的かというと、そうではないような気もする。
なんというか、「欧米人のものの見方」で日本を見ると
こうなのか、という感じ。
日本のマスコミが隠している真実がある、というのは
日本人にとっても知って置いて損はないと思える。
が、イラク人質の「自己責任論」への批判については、
個人的には賛成できない...
この部分だけは、ある視点が抜けている、と思われる。
（この件は機会があれば後日書きます）
しかしこういうことは日本だけにあることなのか？
そうではない、海外でもあるのではないだろうか。
「文庫化に寄せて」のところで著者も書いているが、
アメリカでも 9.11 同時多発テロの直後、
「テロ撲滅」という名目の戦争に反対することはタブー視されていた。
その時、アメリカの報道は「テロへの復讐」一色ではなかっただろうか？
もう一つ疑問なこと。
今、北朝鮮の核保有、核実験の問題で、
国連安全保障理事会で協議を行っている。
他にはイランも核疑惑で報道されているが、
イスラエルは核保有が公然の秘密になっているにもかかわらず、
は国連でも問題にされないし、マスコミも採りあげない。
誰か（もしくはどこかの国）が圧力をかけているからでは
ないのだろうか...？
読んだ結果、
日本だけの問題ではない、と感じました。
（ちょっと追記）
３．記者クラブの部分で、日本人フリージャーナリストに
インタビューしている部分があります。
そこで日本人フリージャーナリストが語ってること。
「ここまでインターネットが普及すれば、発表で埋め尽くされた新聞なんて早晩誰も読まなくなる。だから、新聞記者の高給なんか保証されなくなりますよ。（以下略）」
しかし、今日こんな記事もありました。
多メディア時代でも「新聞は必要」９２％…読売調査
http://www.yomiuri.co.jp/national/news/20061014it11.htm
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第５９回新聞週間（１５日〜２１日）を前に、読売新聞社が実施した全国世論調査（面接方式）で、多メディア時代でも、「新聞は必要だ」と考える人が「どちらかといえば」を合わせて９２％にのぼった。
インターネットなどが普及する中でも、国民の大多数が情報収集の手段として新聞の役割を重視していることがわかった。「必要だ」という理由（複数回答）では、「好きな時に好きな場所で読める」が６２％でトップだった。
（以下省略）
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どこまで公正な（というか偏っていない）調査なのかは分からないですが、
こういう意見もある、ということのようです。
